広告業界人の視点でとある雑誌を読んだ

これはあくまで、ある雑誌を読んで思いめぐらせた個人的な妄想です。
いわゆる外資コンサルの新卒試験にあるようなフェルミ推定的な遊びです。
そのことをご承知頂けない方は戻るをクリックしてお引き取りください。

目次

• 雑誌概要

• 五万部も発行できる理由

• 広告が入る理由

雑誌概要

「月刊アップルタウン」というアパホテルグループの発刊する雑誌がある。なぜか2013年３月号（No.265）と４月号（No.266）が事務所においてあったので、昼食をとりながらぱらぱらと読んで、先輩と色々話したことをメモ的に書いてみる。あくまで手元にある雑誌二冊から読み取った情報に基づく推測である。

内容としてはおおまかに３ジャンルの情報がまとまっている雑誌だ。
①旅行情報：日本各地にホテルを持つグループの発刊する雑誌であるため。
②サラリーマン向け情報：ビジネスホテルであるため出張者向けの情報。
③言論情報：オーナーの政治的見解にそぐうような論文の寄稿及び、オーナーと政治家や研究者の対談。ちなみに４月号の寄稿論文の題は「核兵器の開発も保有も一切公表しない法律を作れ」で、英語の翻訳版も掲載されている気合い入り様だ。なお③だけめっちゃ浮いている。お金があればこんなこともできるんだな。知る人ぞ知る極右言論雑誌でもある模様。

なぜか現在はホームページで公表していないが、雑誌寄稿者である藤誠志のブログで

「総発行部数３８,０００部となった本誌も今号で１２０号を迎えることとなった。」

とある。
(http://www.apa.co.jp/appletown/fujiseiji/fuji0103.html)

また、編集に毎月携わっている会社と自称する人物が運営するブログ（２００５年時点のエントリ）によると、以下のようにある。

「月刊アップル・タウン」。あの帽子の社長で有名なホテルとマンションのアパグループが発行している企業広報誌だ。「企業広報誌」という割には発行部数が多く、約5万部。

(http://pine-link.blogzine.jp/company/2005/07/apple_town_8_a148.html)

２００５年時点で公称５万部とあるので、その後の推移もあるだろうがとりあえず５万部とする。１部３００円。
他の総合月刊誌を見てみると、５万部はなかなか難しい数字。数字は一般社団法人日本雑誌協会調べ２０１２年度版。
新潮45／新潮社／23,900
中央公論／中央公論新社／31,000
Voice／PHP研究所／21,067
（ http://www.j-magazine.or.jp/magadata/index.php?module=list&action=list&cat1cd=1&cat3cd=1&period_cd=19 ）

中央公論で３万なのに５万部は難しいっていうか、無理だろ、、、と一瞬思った。が、それは完全に早計だということに、しばらくページをめくった後で気づいた。実はこのグループの力を持ってすれば五万なんか余裕な数字。発行部数というのはコンテンツのクオリティだけで決まるわけではないのだ。さらにこの広告不況のご時世に広告も割と入っているが、これにも理由がある。ぼくがこの雑誌の広告営業を担当した場合、比較的用意に営業文句が思いつくということに思い至った。

今回は「５万部も発行できる理由」と「広告が比較的入りやすい理由」の二点について、先輩と二人で推測したことをまとめてみる。

５万も発行できる理由

雑誌（４月号）に載っている限りで、グループ全体のホテルが２０４あり、一番小さいホテルで部屋数が３８部屋、多くの場合１００〜２００で、一番大きなホテルは１００１部屋。平均を２００として「２００部屋×２００ホテル＝４００００」と、自社各ホテルの部屋に入れるだけで４万部発行することができる。

あとは各ホテルの付き合いのある納入業者に各社１０部ずつでも買わせれば、納入業者が仮に各ホテル平均５つあるとして「業者５社×１０冊×２００ホテル＝１００００冊」でこれだけで５万部発行達成。
仕事をまわしてもらえるなら「１０冊×３００円＝３０００円」くらいやすいものである。

業者としてぱっと浮かんだのは清掃、クリーニング、飯、送迎•レンタカー。ホテルの業態をあまり知らないので何とも言えないが、他にもたくさんあるんだろうな。

ホテル以外のグループにも買わせることは可能だと思うし、（それこそ自社社員も読んでないと出世できない的な空気があるのかもしれない）もちろん趣味で的購読している人もいくらかはいるだろう。、ホテルが増えれば増えるほど部数が増やせる。３月号だけでも１０つのホテルが建設中と記載されてるので、そう考えると２００５年時点の５万部より増えている可能性が濃厚だ。

広告が比較的入りやすい理由

自分がこの媒体の広告を売るとしたら、三つの特色を前面に押し出した営業をするだろう。全国２００カ所以上のホテル各部屋においてあることで、メディアにとって重要な「目につきやすさ、リーチ」はまずまず。比較的安価なビジネスホテルというカテゴリーに属すため、「出張などが多くなる３０以上のサラリーマンがメインターゲット」となる。さらに昨今の不況により比較的安価なビジネスホテルでも観光に使われやすいので、「飲食レジャー含む観光情報」も親和性が高い。

この予測を基に、３、４月号に入っている広告を見ていく。

入ってる広告（３、４月号）

• 飲食店系（一部アパグループ直営）

各地域のホテル近くにある飲食店が広告掲載。ホテルの各部屋にこの雑誌をおくため、ホテルの近くにある飲食店に導線を強くできる。また「広告掲載した飲食店についてはホテルの従業員が積極的に勧める」とでもいえば比較的提案が通りやすくなるはず。

• 不動産広告

自社グループ広告。

• ホテル広告

自社広告。

• 旅行代理店

ホテルを常時ストックしておかなければならない旅行代理店に対して、アパグループホテルの特別ディスカウント出すから広告出してほしい、みたいなアプローチができる。

• クレジットカード

アパグループ全体でカードを使える等にする、もしくは優先的に使わせるから、広告出してほしい的なアプローチができる。

• アメニティグッズ

製品を系列ホテルで使うから広告出してほしい的なアプローチが可能。
ホテルが２００あるとして、ひとつのホテルに対して部屋が2００だとする。占有率が平均５割だとして「１００部屋×洗面用具×２人分×２００＝40000（セット）」が一日の洗面用具消費セットとなる。毎日確実に２万セットはけるのは、めちゃめちゃいいお客なんじゃないか。

• 飲料

アパグループ各ホテルの部屋設置冷蔵庫にドリンク入れるから（以下略）という営業が可能。

と、こんな感じで、規模が大きければ関係者も多くなり、既存のネットワークの中だけでもビジネスが成立する典型例だ。グループ全体がどの程度の規模なのかは調べていないのでわからないけど、ここまででかいと帝国といっても差し支えないレベルなのでは。自治体一つふたつくらい作っちゃえそうな勢い。

ここからは記事についての話。

• 記事（記事広告の可能性あり）

４月号の流行を紹介するコーナーで、スキンズという日本の営業権はデサントが持っている高機能スポーツウェアブランドが紹介されていた。運動不足を気にするビジネスマン向けの記事ともとれるし、三月号でデサントの記事が出ていたので、記事書いたので広告出したともとれる。
３月号でデサントが紹介されたコーナーで「家庭教師のトライ」などのトライグループが取材されており、５月号で広告が出るのかが気になるところ。

次にメインの特集で、３月号ではゴルフウェア特集、４月号では栄養ドリンク特集がなされていた。「出張などが多くなる３０以上のサラリーマンがメインターゲット」向けの記事である。ドリンクに関しては、広告にもつながりやすいのでは。

以上、ちょっとした休み時間にあれこれ妄想したこと。
この部分の予測が甘いとかあれば是非教えて頂きたい。